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アップル、「iPad」向けiAdを特別プレビュー

AppleとDisneyは、「iPad」向け「iAd」の特別プレビューを共同制作した。米国のApp Storeで米国時間12月14日から登場する予定Disneyの近日公開予定の映画「トロン:レガシー」をフィーチャーした新しいiAdは、単に映画を宣伝するための手段というだけでなく、iPad上の初のiAdとなる。
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広告をタップすると、フルスクリーン映像や予告編の視聴、写真ギャラリーや登場人物紹介の閲覧、サウンドトラックの試聴などができる。 このiAdでは、ユーザーが自分のiPadにコンテンツをダウンロードすることもできる。ギャラリーコンテンツ、サウンドトラックを購入するためのリンク、最寄りの映画館を検索するためのマップ機能、画像を友人に送信して映画を勧める電子メール機能などが統合されている。
DisneyとAppleは共同声明で、「DisneyとAppleは、iPad向けiAdの特別プレビューとして『トロン:レガシー』のiAdを14日に公開することをうれしく思う。iPad向けiAdは2011年にローンチ予定である」と述べた。「iAdは、トロンの躍動するエネルギーと鮮明なグラフィックスタイルを、iPadの素晴らしいディスプレイにもたらし、非常に没入感の高い広告エクスペリエンスを作り出す」(2社の共同声明)としている。
iPad上におけるiAdの統合機能は、まだ一般的には提供されていない。しかし2011年初頭には、他社に対してiPad向けiAdが提供される見込み。(Cnet news)

デル、Compellentを約9億6000万ドルで買収へ

米Dellとストレージベンダーの米Compellent Technologiesは現地時間の12月13日、DellがCompellentを買収することで最終合意に達したことを発表した。買収額は約9億6000万ドルにのぼる見込み。
Compellentはデータ管理機能を備えた仮想化ストレージ製品を手がける企業。Dellは、クラウドコンピューティング環境も含めた大規模企業向けストレージ事業の拡充を図る。買収完了後、DellはCompellentをストレージ部門における主軸事業の1つに据え、「PowerVault」「EqualLogic」「Dell/EMC」などと並んで同社ストレージ戦略の推進力にする。
合意条件のもと、DellはCompellentの株式1株につき27.75ドルを現金で支払う。27.75ドルという金額は12月10日の終値(28.71ドル)を3%下回る。両社は12月9日に、事業合併に向けて協議中であることを明らかにしていたが、その段階でDellが提示した1株あたりの買収価格は前日の終値(33.65ドル)より18.3%低い27.50ドルだった。
Dellは今年、ストレージベンダーの米3PAR買収で、米Hewlett-Packard(HP)に破れた経緯がある(関連記事)。また、米IBMは米Netezzaを17億ドルで買収する計画を9月に明らかにし、米EMCも米Isilon Systemsを22億5000万ドルで買収することを11月に発表するなど、大手メーカー各社がストレージ分野の拡充を図っている。 (ITPro)
Dell To Acquire Compellent | Dell

次期モトローラ製Androidタブレット、画像が流出

先週開催されたD: Dive Into Mobileカンファレンスで、GoogleのAndy Rubin氏は、将来登場予定のMotorola製タブレットを特別に披露した。このタブレットには、タブレット最適化バージョンのAndroid OS(開発コード名「Honeycomb」)を搭載している。
motorola_tab.jpg今週、この10インチMotorola製タブレットの画像があるモバイル系フォーラムに密かに掲載された。この画像により、新しく判明したことがある。Verizonのロゴが付いているという。
情報提供者によると、仕様は、32Gバイトの内部記憶装置、NVIDIA Tegra2T20デュアルコアプロセッサ、ジャイロスコープセンサ、ディスプレイ解像度1280×800、前面および背面カメラ(2MP/5MP)、1GHzのプロセッサ、microSDサポート、512MバイトRAM、そしてWi-Fi、Bluetooth、3G、LTEに対応した無線接続を搭載しているという。(Cnet news)

Google ChromeとChrome OS更新版がリリース

米Googleは現地時間の13日、Webブラウザ「Chrome」とPC向けOS「Chrome OS」の更新版をリリースした。深刻な脆弱性を修正および、安定性などの向上を図っている。
Google Chrome Releasesブログによると、最新バージョンの「Chrome 8.0.552.224」(安定版およびβ版)と「Chrome OS 8.0.552.343」では5件の脆弱性を修正した。このうちカーソルを処理する際の問題と、64ビット版Linuxのメッセージデシリアライゼーション問題の2件が高リスクの脆弱性となる。残る3件は中リスクが2件、低リスクが1件となっている。
WebブラウザのChromeはWindows、Mac、Linuxの各OSに対応。更新は自動的に適用されるが、ツールバーにあるレンチアイコンから「Google Chromeを更新」を選択しても更新できる。(ITmedia)

アップル、Jailbreak検知機能をiOSから削除

米メディア各誌(PC Magazineなど)によると、米AppleのモバイルOS「iOS」に搭載されていた、プロテクト解除(Jailbreak)済み端末を検知する機能が、最新アップデート「iOS 4.2」で削除されていたことが明らかになった。
6月にリリースされた「iOS 4.0」にJailbreak検知APIが初めて導入された。ファイルシステムに変更を施すJailbreak行為はセキュリティの脅威となり、JailbreakされたiPhoneなどから企業ネットワークにアクセスすると、ユーザーが意図せずに悪意のあるプログラム(マルウエア)をネットワーク内に呼びこむ危険性がある。
Jailbreak検知APIはモバイル端末管理(MDM)APIの一部として提供され、米AirWatchや米Sybaseが採用している。AppleがJailbreak検知APIを削除した理由は定かではないが、Sybaseは「同APIがなくても別の手段でもJailbreak済みの端末を検出することはできる」としている。
iPhoneのJailbreakを巡っては、合法的なソフトウエアを使用可能にするための行為でフェアユースの範囲内だと主張する電子フロンティア財団(EFF)と、iPhoneのDRMプログラムの保護を破壊する違法行為だと主張するAppleが対立していたが、今年7月の米著作権局発表のデジタルミレニアム著作権法(DMCA)見直しにより、Jailbreakは同法の追及を受けないこととなった。
ただしAppleは、Jailbreak行為により端末が損傷を受ける可能性があると警告し、これからもJailbreakされた端末は同社の保証を受けられないとしている。(ITPro)